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極限

𝜀論法

ある実数が正でないつまり0以下であることを直接示すのが難しい時でも、条件を緩和していくらでも小さくできる正の数𝜀よりも小さいことが言えたらその数は正でないと結論付けられる。 このような論法を𝜀論法と呼ぶ(ことにする)。

次の定理はそのような論法の正当性を保証する。

定理 1 (𝜀論法1)

𝑎, 𝑏を実数とするとき次が成立する。

  • 任意の正の数𝜀に対して𝑎≤𝑏+𝜀ならば𝑎≤𝑏である。
  • 任意の正の数𝜀に対して𝑎≥𝑏−𝜀ならば𝑎≥𝑏である。

注意 2

この定理は𝑎<𝑏+𝜀が成り立つ時でも使えるが結論は𝑎≤𝑏であって、その場合でも𝑎<𝑏は得られない。 例えば𝑎=𝑏=0の時、0<0+𝜀だが0<0ではない。 あくまでも等号付き不等号のみが従う。

証明

最初の内容のみ証明する。 背理法でもし𝑎>𝑏とすると𝜀=𝑎−𝑏2>0と取ることができ、

𝑎−𝑏≤𝜀=𝑎−𝑏2.

よって、𝑎−𝑏>0で両辺を割ることで2≤1を得て、これは1<2であることに矛盾する。 したがって𝑎≤𝑏である。

二つ目は𝑎と𝑏を入れ替えて同じ議論をすればよい。

特に次のバリエーションがある。

定理 3 (𝜀論法2)

𝑎, 𝑏を数とするとき、 任意の正の数𝜀に対して|𝑎−𝑏|≤𝜀ならば𝑎=𝑏である。

証明

|𝑎−𝑏|は非負の実数なので、定理 1 より|𝑎−𝑏|≤0で|𝑎−𝑏|=0がわかり、これは𝑎=𝑏である。

数列の極限

数列の極限は前節の𝜀論法によって次のように定義される。

定義 1 (数列の極限)

数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で数𝑎に収束するあるいは𝑎が(𝑎𝑛)𝑛∈ℕの𝑛→∞での極限であるとは

任意の正の数𝜀>0に対して、ある𝑁∈ℕが存在して、𝑁以上のすべての𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀が成り立つ

ことを言う。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝜀>0,∃𝑁∈ℕ,∀𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑁⟹|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀.

また、この時𝑎𝑛→𝑎 (𝑛→∞)やlim𝑛→∞𝑎𝑛=𝑎と書くが、しばしば𝑎𝑛→𝑎あるいはlim𝑛𝑎𝑛=𝑎やlim𝑎𝑛=𝑎などと省略される。

数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが何らかの数に収束する時この数列は収束するといい、そうでない時発散するという。

例 2

𝑎を定数として定数列(𝑎)𝑛∈ℕの極限は𝑎である。

この定義の中で「ある𝑁∈ℕが存在して、𝑁以上のすべての𝑛∈ℕに対して」の部分はしばしば「十分大きなすべての𝑛∈ℕに対して」と略し、論理記号では∀𝑛≫1と表す。 つまり、𝑎𝑛→𝑎は

∀𝜀>0,∀𝑛≫1,|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀.

とも表される。 このテキストではこの記号≫は極限に関係する上記の意味でのみ使い、必ず∀を伴う。 𝑎≫𝑏のようには用いないので注意する。 また、∀𝜀と∀𝑛≫1は一般には交換できないので注意する。

なお、|𝑎𝑛−𝑎|=||𝑎𝑛−𝑎|−0|であることから数列(𝑎𝑛)が𝑎に収束することは実数列(|𝑎𝑛−𝑎|)𝑛が0に収束することと同値である。

それはさておき、極限は存在したら一意である。

命題 3

数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが収束したらその極限は一つしかない、つまり数列(𝑎𝑛)が数𝑎に収束し数𝑏にも収束したとすると𝑎=𝑏である。

証明

𝜀>0を任意の正の数として、|𝑎−𝑏|<𝜀を示す。 ここで、(𝑎𝑛)が𝑎に収束することからある𝑁𝑎∈ℕが存在して𝑁𝑎以上の任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀2であり、 (𝑎𝑛)が𝑏に収束することからある𝑁𝑏∈ℕが存在して𝑁𝑏以上の任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑏|<𝜀2である。 よって𝑁=max{𝑁𝑎,𝑁𝑏}∈ℕとおくと、三角不等式より

|𝑎−𝑏|=|𝑎−𝑎𝑁+𝑎𝑁−𝑏|≤|𝑎−𝑎𝑁|+|𝑎𝑁−𝑏|<𝜀.

ここで定理 3 より𝑎=𝑏と結論付けられる。

発散の中でも次の二つは後でわかるように収束に近い性質を持っている。

定義 4 (数列の発散)

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを実数列とする。

  • 実数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で+∞に発散するあるいは拡大実数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で+∞に収束するとは

    任意の𝐴>0に対して、十分大きいすべての𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛>+𝐴が成り立つ

    ことを言う。 この条件を論理記号で書くと以下になる。

    ∀𝐴>0,∀𝑛≫1,𝑎𝑛>+𝐴.

    また、この時𝑎𝑛→+∞ (𝑛→∞)やlim𝑛→∞𝑎𝑛=+∞と書く。

  • 実数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で−∞に発散するあるいは拡大実数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で−∞に収束するとは

    任意の𝐴>0に対して、十分大きいすべての𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛<−𝐴が成り立つ

    ことを言う。 この条件を論理記号で書くと以下になる。

    ∀𝐴>0,∀𝑛≫1,𝑎𝑛<−𝐴.

    また、この時𝑎𝑛→−∞ (𝑛→∞)やlim𝑛→∞𝑎𝑛=−∞と書く。

  • (𝑎𝑛)𝑛∈ℕが𝑛→∞で収束せず+∞にも−∞にも発散しない時、(𝑎𝑛)は振動するという。

極限の具体的な計算において基礎となるのは次の事実である。

命題 5

数列(𝑛)𝑛=0∞は𝑛→∞で+∞に発散する。

このことは自明のように思えるが、数列の添字の𝑛は自然数なのに対して数列の項は実数であり、自然数と実数の差を埋める必要がある。

証明 (命題 5 の証明)

𝐴>0とする。 天井を使って整数𝑁=⌈𝐴⌉+1とおくことで、𝑁は𝑁>𝐴>0を満たす自然数である。 この時𝑁以上の自然数𝑛に対して𝑛≥𝑁>𝐴より、数列(𝑛)𝑛=0∞は𝑛→∞で+∞に発散することがわかる。

以下に述べる収束する数列の性質は今後の議論をするうえで非常に重要である。

定理 6

収束する数列は有界である。

証明

数列(𝑎𝑛)𝑛=0∞が数𝑎に収束するとする。 この時、収束することの定義で𝜀=1とすることで、ある自然数𝑁が存在して𝑁以上のすべての自然数𝑛に対して|𝑎𝑛−𝑎|<1であるので、三角不等式から

|𝑎𝑛|=|𝑎𝑛−𝑎+𝑎|≤|𝑎𝑛−𝑎|+|𝑎|≤|𝑎|+1

が成り立つ。 𝑁未満の添字は𝑛=0,…,𝑁−1の有限個なので、

𝐴=max{|𝑎0|,…,|𝑎𝑁−1|,|𝑎|+1}

とおくと𝐴は実数で、任意の自然数𝑛に対して|𝑎𝑛|≤𝐴である。 つまり(𝑎𝑛)は有界であることが示された。

命題 7 (極限と大小関係)

(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)を実数列とし、それぞれ実数𝑎, 𝑏に収束するとする。 ここでもし各𝑛に対して𝑎𝑛≤𝑏𝑛が成り立つならば𝑎≤𝑏である。

注意 8

この命題は𝑎𝑛<𝑏𝑛の時でも適用できるが、結論は𝑎≤𝑏であって、その場合でも𝑎<𝑏は得られない。

証明

𝜀>0を任意の正の数として𝑎<𝑏+𝜀を示す。 ここで、(𝑎𝑛)が𝑎に収束することからある𝑁𝑎∈ℕが存在して𝑁𝑎以上の任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀2であり、 (𝑎𝑛)が𝑏に収束することからある𝑁𝑏∈ℕが存在して𝑁𝑏以上の任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑏|<𝜀2である。 ここで𝑁=max{𝑁𝑎,𝑁𝑏}とおくと、仮定𝑎𝑛≤𝑏𝑛より

𝑎≤𝑎−𝑎𝑁+𝑎𝑁<𝑎𝑁+𝜀2≤𝑏𝑁+𝜀2≤𝑏𝑁−𝑏+𝑏+𝜀2<𝑏+𝜀.

よって定理 1 より𝑎≤𝑏と結論付けられる。

命題 9 (はさみうちの原理)

(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)を実数列とし、それぞれ実数𝑎, 𝑏に収束するとする。 さらに(𝑐𝑛)を実数列として各𝑛に対して𝑎𝑛≤𝑐𝑛≤𝑏𝑛が成り立ち𝑎=𝑏の時、(𝑐𝑛)は𝑎=𝑏に収束する。

この命題をもちいれば極限値の決定に加えて収束すること自体いえて便利である。

証明

𝜀>0を任意の正の数とする。 ここで、(𝑎𝑛)が𝑎に収束することから十分大きなすべての𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀であり、 (𝑏𝑛)が𝑏に収束することから十分大きなすべての𝑛∈ℕに対して|𝑏𝑛−𝑏|<𝜀である。 ここで十分大きなすべての𝑛∈ℕに対して、仮定から

𝑐𝑛−𝑎≥𝑎𝑛−𝑎>−𝜀,𝑐𝑛−𝑏≤𝑏𝑛−𝑏<𝜀

でまとめると

|𝑐𝑛−𝑎|=|𝑐𝑛−𝑏|<𝜀

なので、𝑐𝑛は𝑎=𝑏に収束する。

系 9.1

(𝑎𝑛)を数列で𝑎を数、(𝑏𝑛)を0に収束する実数列とする。 ここでもし各𝑛に対して|𝑎𝑛−𝑎|≤𝑏𝑛が成り立つならば、(𝑎𝑛)は𝑎に収束する。

証明

0≤|𝑎𝑛−𝑎|≤𝑏𝑛であり、(0), (𝑏𝑛)は0に収束することから、はさみうちの原理(命題 9)より、実数列(|𝑎𝑛−𝑎|)𝑛は0に収束する。 したがって(𝑎𝑛)は𝑎に収束することが示された。

命題 10 (極限と四則演算)

(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)をそれぞれ数𝑎, 𝑏に収束する数列とする。 𝑐を定数とする。 この時、以下が成り立つ。

  1. 𝑎𝑛+𝑏𝑛→𝑎+𝑏.
  2. 𝑐𝑎𝑛→𝑐𝑎.
  3. 𝑎𝑛−𝑏𝑛→𝑎−𝑏.
  4. 𝑎𝑛𝑏𝑛→𝑎𝑏.
  5. 𝑏≠0の時、𝑎𝑛𝑏𝑛→𝑎𝑏.
  6. |𝑎𝑛|→|𝑎|.
  7. max{𝑎𝑛,𝑏𝑛}→max{𝑎,𝑏}.
  8. min{𝑎𝑛,𝑏𝑛}→min{𝑎,𝑏}.

注意 11

証明でも触れるが、五つ目の商の極限について𝑏𝑛→𝑏≠0だと十分大きいすべての𝑛について𝑏𝑛≠0であり、そのような𝑛に対して𝑎𝑛𝑏𝑛を考えることに注意する。

これらのうち極限の定義に立ち返って証明されるのは最初の二つで、他ははさみうちの原理を使うことで見通しよく証明できる。 また、二つ目は四つ目の特殊な場合(𝑏𝑛=𝑐)であるが、先に二つ目を示すことでその内容を使って四つ目を示す。

証明

  1. 𝜀>0を固定する。 𝑎𝑛→𝑎より極限の定義で𝜀として𝜀2>0として取れば、十分大きな𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀2である。 𝑏𝑛→𝑏より同様にして、十分大きな𝑛∈ℕに対して|𝑏𝑛−𝑏|<𝜀2である。 したがって、三角不等式より十分大きな𝑛∈ℕに対して、

    |(𝑎𝑛+𝑏𝑛)−(𝑎+𝑏)|=|𝑎𝑛−𝑎+𝑏𝑛−𝑏|≤|𝑎𝑛−𝑎|+|𝑏𝑛−𝑏|<𝜀2+𝜀2=𝜀.

    よって𝑎𝑛+𝑏𝑛→𝑎+𝑏である。

  2. 𝑐=0の時、𝑐𝑎𝑛=0, 𝑐𝑎=0なので𝑐𝑎𝑛→𝑐𝑎であるため、𝑐≠0の場合を考えればよい。 𝑎𝑛→𝑎より極限の定義で𝜀として𝜀|𝑐|>0として取れば、十分大きな𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀|𝑐|である。 よって、十分大きな𝑛∈ℕに対して、

    |𝑐𝑎𝑛−𝑐𝑎|=|𝑐(𝑎𝑛−𝑎)|≤|𝑐||𝑎𝑛−𝑎|<|𝑐|𝜀|𝑐|=𝜀.

    よって、𝑐𝑎𝑛→𝑐𝑎である。

  3. 二つ目で𝑎𝑛として𝑏𝑛、𝑐として−1として適用すれば−𝑏𝑛→−𝑏である。 よって、一つ目より

    𝑎𝑛−𝑏𝑛=𝑎𝑛+(−𝑏𝑛)→𝑎+(−𝑏)=𝑎−𝑏

    である。

  4. 計算すると

    |𝑎𝑛𝑏𝑛−𝑎𝑏|=|𝑎𝑛(𝑏𝑛−𝑏)+(𝑎𝑛−𝑎)𝑏|≤|𝑎𝑛||𝑏𝑛−𝑏||+|𝑏||𝑎𝑛−𝑎|.

    ここで、(𝑎𝑛)は収束するので定理 6 より有界であるからある実数𝐴が存在してすべての𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|≤𝐴とできることから、

    |𝑎𝑛𝑏𝑛−𝑎𝑏|≤𝐴|𝑏𝑛−𝑏|+|𝑏||𝑎𝑛−𝑎|.

    したがって一つ目と二つ目を使うことで右辺は0に収束することがわかる。 よって、系 9.1 より𝑎𝑛𝑏𝑛→𝑎𝑏が結論付けられる。

  5. まず、𝑏𝑛→𝑏≠0より極限の定義で𝜀として|𝑏|2>0として取れば、十分大きな𝑛∈ℕに対して|𝑏𝑛−𝑏|<|𝑏|2である。 したがって三角不等式より、

    |𝑏𝑛|=|(𝑏𝑛−𝑏)+𝑏|≥||𝑏|−|𝑏𝑛−𝑏||≥|𝑏|−|𝑏𝑛−𝑏|>|𝑏|−|𝑏|2=|𝑏|2>0.

    よって特に𝑏𝑛≠0である。 また、計算すると

    |𝑎𝑛𝑏𝑛−𝑎𝑏|=|𝑎𝑛𝑏−𝑎𝑏𝑛||𝑏||𝑏𝑛|=|(𝑎𝑛−𝑎)𝑏−𝑎(𝑏𝑛−𝑏)||𝑏||𝑏𝑛|≤|𝑏||𝑎𝑛−𝑎|+|𝑎||𝑏𝑛−𝑏||𝑏||𝑏𝑛|≤2|𝑏||𝑎𝑛−𝑎|+|𝑎||𝑏𝑛−𝑏||𝑏|2.

    ここで一つ目と二つ目を使うことで右辺は0に収束することがわかる。 よって、系 9.1 より𝑎𝑛𝑏𝑛→𝑎𝑏が結論付けられる。

  6. 三角不等式より、

    ||𝑎𝑛|−|𝑎||≤|𝑎𝑛−𝑎|

    なので、系 9.1 より|𝑎𝑛|→|𝑎|がわかる。

  7. 一般に実数𝑥, 𝑦に対して

    max{𝑥,𝑦}=𝑥+𝑦2+|𝑦−𝑥|2

    が成り立つことに注意する。 よって

    max{𝑎𝑛,𝑏𝑛}=𝑎𝑛+𝑏𝑛2+|𝑏𝑛−𝑎𝑛|2→𝑎+𝑏2+|𝑏−𝑎|2=max{𝑎,𝑏}

    である。

  8. 一般に実数𝑥, 𝑦に対して

    min{𝑥,𝑦}=𝑥+𝑦2−|𝑦−𝑥|2

    が成り立つことに注意する。 よって

    max{𝑎𝑛,𝑏𝑛}=𝑎𝑛+𝑏𝑛2−|𝑏𝑛−𝑎𝑛|2→𝑎+𝑏2−|𝑏−𝑎|2=max{𝑎,𝑏}

    である。

これらの計算は±∞に発散する(拡張実数の範囲で収束する)場合でもある程度拡張できる。 以下では特に重要な場合を示す。

命題 12

(𝑎𝑛)を実数列とする。

  1. 𝑎𝑛→+∞ならば𝑎𝑛−1→0が成り立つ。
  2. 𝑎𝑛→−∞ならば𝑎𝑛−1→0が成り立つ。
  3. 十分大きい任意の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛>0かつ𝑎𝑛→0ならば𝑎𝑛−1→+∞が成り立つ。
  4. 十分大きい任意の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛<0かつ𝑎𝑛→0ならば𝑎𝑛−1→−∞が成り立つ。

証明

一つ目を示す。 まず、𝑎𝑛→+∞の定義で𝐴=1とすることで十分大きい𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛>1>0であることに注意する。 𝜀>0を固定する。 この時、𝑎𝑛→+∞の定義で𝐴=𝜀−1>0とすることで十分大きい𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛>𝐴である。 よって、十分大きい𝑛∈ℕに対して

|𝑎𝑛−1−0|=𝑎𝑛−1≤𝐴−1=𝜀.

よって、𝑎𝑛−1→0である。 二つ目は同様にして証明できる。

三つ目を示す。 𝐴>0を固定する。 この時、𝑎𝑛→0の定義で𝜀=𝐴−1>0とすることで十分大きい𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛|<𝜀である。 ここでもう一つの仮定より十分大きい𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛|=𝑎𝑛<𝜀であるから、

𝑎𝑛−1>𝜀−1=𝐴.

よって、𝑎𝑛−1→+∞である。 四つ目も同様にして証明できる。

拡大実数のところで紹介した不定形∞−∞, 0×∞, ∞∞, 00以外の極限は±∞を含んでいても基本的に正当化される。

以上を用いると様々な数列の極限を求めることができる。

例 13

𝑛→∞において、

1𝑛→0

が成り立つ。 またこれを用いると

𝑛+23𝑛+4=1+2𝑛−13+4𝑛−1→1+2⋅03+4⋅0=13

などと計算される。

同じ+∞に発散する数列でも発散の速度は

𝑛,𝑛2,𝑛3,2𝑛,3𝑛,𝑛!

の順に早くなる。 つまり、左にあるものをそれより右にあるもので割って得られる数列は0に収束する。

命題 14 (等比数列の極限)

𝑐を実数とする。 この時、(𝑐𝑛)𝑛=0∞の𝑛→∞での極限は以下のようになる。

  1. 𝑐>1の時、𝑐𝑛→+∞である。
  2. 𝑐=1の時、𝑐𝑛→1である。
  3. −1<𝑐<1の時、𝑐𝑛→0である。
  4. 𝑐≤−1の時、(𝑐𝑛)は発散する(±∞に発散もしない)。

証明

  1. 𝑐>1の時、𝑐=1+𝑎とする𝑎>0が取れ、二項定理より𝑛≥1において

    𝑐𝑛=(1+𝑎)𝑛=1+𝑛𝑎+(𝑛2)𝑎2+…+(𝑛𝑛)𝑎𝑛≥𝑛𝑎.

    ここで最右辺は𝑛→∞で+∞に発散するので、𝑐𝑛→∞である。

  2. 𝑐=1の時、𝑐𝑛=1である。
  3. −1<𝑐<1の時、まず𝑐=0の時、𝑐𝑛=0である。 その他の場合は0<|𝑐|<1なので、𝑎=|𝑐|−1>1に注目すれば最初に示したことより𝑎→+∞なので|𝑐|𝑛=(𝑎𝑛)−1→0、よって𝑐𝑛→0である。
  4. 𝑐≤−1の時、𝑐𝑛は𝑛が偶数の時は𝑐𝑛≥+1、𝑛が奇数の時は𝑐𝑛≤−1となるので収束しない。

命題 15

数列(𝑎𝑛)に対して、実数列(|𝑎𝑛+1𝑎𝑛|)がある1より小さい実数𝑐に収束したとする。 この時、𝑎𝑛→0である。

証明

0≤𝑐<1より𝑑=1+𝑐2とおくと0≤𝑑<1で𝑑を公比とする等比数列に帰着させたい。 そこで𝜀=𝑑−𝑐=1−𝑐2>0とおくと、十分大きいすべての𝑛∈ℕに対して

|𝑎𝑛+1𝑎𝑛|≤𝑐+𝜀=𝑑.

つまり、|𝑎𝑛+1|≤𝑑|𝑎𝑛|である。 したがってこれを繰り返し用いることで、

|𝑎𝑛|≤𝑑|𝑎𝑛−1|≤𝑑2|𝑎𝑛−2|≤…≤𝑑𝑛|𝑎0|.

よって、0≤𝑑<1より命題 14 から最右辺は0に収束するので、はさみうちの原理から𝑎𝑛→0である。

例 16

𝑎を実数として、𝑎𝑛と𝑛!の発散の速さについて、

|𝑎𝑛+1(𝑛+1)!𝑎𝑛𝑛!|=|𝑎𝑛+1|→0(𝑛→∞).

よって、𝑛!の方が早く発散する。

単調数列の極限

一般に数列は収束するとは限らないがそれを保証する単調収束定理がある。 その中で重要になる概念が次の単調性と有界性である。

定義 1 (数列の単調性)

(𝑎𝑛)𝑛=0∞を拡大実数列とする。

  • 任意の𝑛=0,1,2,3,…に対して𝑎𝑛≤𝑎𝑛+1が成り立つ、つまり

    𝑎0≤𝑎1≤𝑎2≤𝑎3≤…

    のとき、(𝑎𝑛)は単調増加という。

  • 任意の𝑛=0,1,2,3,…に対して𝑎𝑛≥𝑎𝑛+1が成り立つ、つまり

    𝑎0≥𝑎1≥𝑎2≥𝑎3≥…

    のとき、(𝑎𝑛)は単調減少という。

例 2

(𝑛)𝑛=0∞は単調増加であり、(1𝑛)𝑛=1∞は単調減少である。

定義 3 (数列の有界性)

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを実数列とする。

  • 集合{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ}が上に有界の時、すなわちある実数𝑚が存在して任意の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛≤𝑚の時、(𝑎𝑛)は上に有界という。
  • 集合{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ}が下に有界の時、すなわちある実数𝑚が存在して任意の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛≥𝑚の時、(𝑎𝑛)は下に有界という。
  • 上に有界かつ下に有界の時、(𝑎𝑛)は有界であるという。

注意 4

実数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが有界であることとある実数𝑀が存在して任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛|≤𝑀が成り立つことは同値である。

定理 5 (単調収束定理)

(𝑎𝑛)を実数列とする。

  • (𝑎𝑛)が単調増加かつ上に有界のとき、(𝑎𝑛)は実数の範囲で収束する。
  • (𝑎𝑛)が単調減少かつ下に有界のとき、(𝑎𝑛)は実数の範囲で収束する。

(𝑎𝑛)を拡大実数列とする。

  • (𝑎𝑛)が単調増加のとき、(𝑎𝑛)は拡大実数の範囲で収束する。
  • (𝑎𝑛)が単調減少のとき、(𝑎𝑛)は拡大実数の範囲で収束する。

注意 6

証明を見ればわかるが実は極限は、(𝑎𝑛)が単調増加のとき上限sup𝑛𝑎𝑛で、(𝑎𝑛)が単調減少のとき下限inf𝑛𝑎𝑛である。 有界性の仮定は極限を実数の範囲に収めるための条件である。

証明

(𝑎𝑛)が単調増加かつ上に有界の場合を証明する。 まず、(𝑎𝑛)が上に有界であることから集合{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ}には上限sup𝑛𝑎𝑛が有限の実数として存在する。 𝜀>0を固定すると、上限の同値な条件から𝑎𝑁>sup𝑛𝑎𝑛−𝜀を満たす𝑁∈ℕが存在する。 ここで、(𝑎𝑛)が単調増加であることから𝑁以上の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛≥𝑎𝑁>sup𝑛𝑎𝑛−𝜀、また𝑎𝑛≤sup𝑛𝑎𝑛であるから、|𝑎𝑛−sup𝑛𝑎𝑛|<𝜀である。 したがって、𝑎𝑛→sup𝑛𝑎𝑛が得られ、特に(𝑎𝑛)は収束する。

(𝑎𝑛)が単調増加かつ上に有界でない場合は、𝑎𝑛→+∞を示す。 上に有界でないため任意の𝐴>0に対して、ある𝑁∈ℕが存在して𝑎𝑁>+𝐴であり、(𝑎𝑛)が単調増加であることから𝑁以上の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛>+𝐴なので、𝑎𝑛→+∞である。

単調減少の場合も同様に示される。

有理数からなる集合でも上限・下限が無理数になりうるように、有理数列でも無理数に収束することがありうる。 そのため有理数は極限操作について閉じていないが、実数だとある程度閉じていることになる。 実は自然数列の極限は存在したら自然数であり、整数列では整数である。 極限操作について閉じることは自然数や整数では成り立っていたものが有理数で崩れてしまい、実数になってまた成り立つようになっている。

このような数列の収束を保証する定理を用いると、次のような手法で数列の極限を求めることができる。

つまり、関数𝐹が与えられたときに漸化式

𝑎𝑛+1=𝐹(𝑎𝑛)

を考える。 これは初期値𝑎0が与えられたら、𝑛=0,1,2,3,…に対して𝑎𝑛+1=𝐹(𝑎𝑛)で𝑎0,𝑎1,𝑎2,𝑎3,…が(数学的帰納法から)求まり、数列(𝑎𝑛)𝑛=0∞が定まりその極限を考える。 ここでもし(𝑎𝑛)が何らかの数𝑎に収束したとする。 後で示す命題から(𝑎𝑛+1)も𝑎に収束することと、さらにもし(𝐹(𝑎𝑛))が𝐹(𝑎)に収束したとする(これを保証するのが関数の連続性である)と

𝑎=𝐹(𝑎)

が成り立つ。 式 (0.2) は𝑎についての方程式とみなすと漸化式式 (0.1) の極限方程式と呼ばれ、これに解がただ一つ存在する場合は極限𝑎はその解以外にあり得ないので極限が求まる。

つまり、単調収束定理などで収束を保証して極限方程式の解の一意存在をいえば極限が求まる。 これによって、一般項を求めることが難しい問題でも極限を計算することができる(ことがある)。

例 7

𝑐≥0として、漸化式

𝑎𝑛+1=12(𝑎𝑛+𝑐𝑎𝑛)

を考える。 これは𝑥2−𝑐の根つまり𝑐をニュートン法によって求める際に現れる漸化式である。

𝑎0≥𝑐とするとき、算術平均・幾何平均の不等式から𝑛=0,1,2,3,…に対して

𝑎𝑛+1=12(𝑎𝑛+𝑐𝑎𝑛)≥𝑎𝑛𝑐𝑎𝑛=𝑐

で特に(𝑎𝑛)は下に有界である。 さらに

𝑎𝑛+1−𝑎𝑛=12(𝑐𝑎𝑛−𝑎𝑛)=𝑐−𝑎𝑛22𝑎𝑛≤0

より、(𝑎𝑛)は単調減少である。 よって単調収束定理より(𝑎𝑛)は何らかの実数𝑎に収束する。 𝑎は極限方程式

𝑎=12(𝑎+𝑐𝑎)

を満たし、これを解くと𝑎=±𝑐である。 ここで𝑎𝑛≥𝑐なので命題 7 より𝑎≥𝑐から𝑎=𝑐のみ適する。 よって、𝑎𝑛→𝑐 (𝑛→∞)が結論付けられる。

この問題は極限方程式の解が𝑎=𝑐であることから𝑎𝑛→𝑐を示すために、

|𝑎𝑛+1−𝑐|=(𝑎𝑛−𝑐)22|𝑎𝑛|≤12|𝑎𝑛−𝑐|

と計算することで

|𝑎𝑛−𝑐|≤12𝑛|𝑎0−𝑐|→0

より同じ結論を得ることができる。 後者の解法の方が収束の速さまでわかる一方、前者の方が計算が楽といえる。

例 8

漸化式

𝑎𝑛+1=2+𝑎𝑛

を考える。 これは2+2+2+2のような面白い項からなる数列を作る。

0≤𝑎𝑛≤2ならば𝑎𝑛+1=2+𝑎𝑛≥2>0かつ𝑎𝑛+1=2+𝑎𝑛≤2+2=2なので、0≤𝑎0≤2とすると任意の𝑛=0,1,2,3,…に対して0≤𝑎𝑛≤2で特に(𝑎𝑛)は上に有界である。 さらに

𝑎𝑛+12−𝑎𝑛2=2+𝑎𝑛−𝑎𝑛2=−(𝑎𝑛+1)(𝑎𝑛−2)≥0

より𝑎𝑛≥0に注意して、(𝑎𝑛)は単調増加である。 よって単調収束定理より(𝑎𝑛)は何らかの実数𝑎に収束するが極限方程式

𝑎=2+𝑎

を満たしこれを解くと𝑎=2である。 よって、𝑎𝑛→2 (𝑛→∞)が結論付けられる。

この問題も前回の問題同様に、極限方程式の解が𝑎=2であることから𝑎𝑛→2を示すために、

|𝑎𝑛+1−2|=|2+𝑎𝑛−2|=|2+𝑎𝑛−4|2+𝑎𝑛+2≤12|𝑎𝑛−2|

と計算することで

|𝑎𝑛−2|≤12𝑛|𝑎0−2|→0

より同じ結論を得ることができる。

部分列の極限

±1の値を交互に取る数列((−1)𝑛)𝑛=0∞はそれ自身は極限の定義に照らし合わせるとどのような数にも収束しない(発散する)が、 偶数番目の項や奇数番目の項に制限すれば±1に収束するので、それらを極限のようなものとして扱いたい場合がある。 そのような場合に重要になる概念が部分列である。

定義 1 (部分列)

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを数列とする。 ここで、(𝑛𝑘)𝑘∈ℕを自然数列であって、各𝑘に対して𝑛𝑘<𝑛𝑘+1が成り立つ、つまり

𝑛0<𝑛1<𝑛2<𝑛3<…

のとき、(𝑎𝑛)のうち項を𝑛=𝑛𝑘に制限して得られる数列(𝑎𝑛𝑘)𝑘∈ℕを(𝑎𝑛)の部分列という。

部分列(𝑎𝑛𝑘)𝑘∈ℕが何らかの数𝑎に収束する時、もとの数列(𝑎𝑛)は𝑎に部分列収束するあるいは𝑎が(𝑎𝑛)の部分列極限であるという。

注意 2

  • 𝑛𝑘=𝑘として取ると(𝑎𝑛𝑘)𝑘=(𝑎𝑘)𝑘なので、(𝑎𝑛)自身は(𝑎𝑛)の部分列であり、特に部分列は常に存在する。
  • 部分列極限は部分列の取り方によって変わるので一意とは限らない。 また、部分列は収束するとは限らないので存在するとも限らない。

例 3

  • 数列((−1)𝑛)𝑛=0∞に対して𝑛が偶数2𝑘に制限すると((−1)2𝑘)𝑘=0∞=(+1)𝑘=0∞で+1に部分列収束し、𝑛が奇数2𝑘+1に制限すると((−1)2𝑘+1)𝑘=0∞=(−1)𝑘=0∞で−1に部分列収束することがわかる。
  • 実は数列(sin𝑛)𝑛=0∞の部分列極限全体からなる集合は閉区間[−1,1]になる(三角関数の周期2𝜋が無理数であることに注意する)。

もとの数列が収束するならば部分列は同じ極限に収束する。

命題 4

数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕが数𝑎に収束するとすると、任意の部分列(𝑎𝑛𝑘)𝑘∈ℕも𝑎に収束する。

証明

定義から𝑛𝑘≥𝑘がわかることに注意する(特に𝑛𝑘→∞ (𝑘→∞)である)。 𝑎𝑛→𝑎より、𝜀>0に対して、𝑁∈ℕが存在して𝑁以上の任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀となる。 ここで𝐾=𝑁とおくと任意の𝐾以上の𝑘∈ℕに対して、𝑛𝑘≥𝑘≥𝑁なので、|𝑎𝑛𝑘−𝑎|<𝜀である。 よって、𝑎𝑛𝑘→𝑎である。

注意 5

これを用いれば𝑎𝑛→𝑎のとき𝑎𝑛+1→𝑎などがいえる。

部分列極限の中でも最大のものと最小のものはそれぞれ上極限、下極限と呼ばれる。

定義 6 (上極限・下極限)

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを拡大実数列とする。

  • 上限・下限を使って定義される次の拡大実数を(𝑎𝑛)の𝑛→∞での上極限という。

    lim sup𝑛→∞𝑎𝑛=inf𝑘∈ℕsup{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}.
  • 上限・下限を使って定義される次の拡大実数を(𝑎𝑛)の𝑛→∞での下極限という。

    lim inf𝑛→∞𝑎𝑛=sup𝑘∈ℕinf{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}.

上極限・下極限は上限・下限で定義されるので(±∞を認めれば)必ず存在するという利点がある。

注意 7

自然数𝑛に対して𝑛以上の自然数の集合は𝑛が増えると小さくなるのでsup{𝑎𝑘|𝑘∈ℕ,𝑘≥𝑛}は単調減少である。 したがって上極限の定義の中の下限は極限にかえることができる。 下極限も同様で、つまり

lim sup𝑛→∞𝑎𝑛=lim𝑘→∞sup{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘},lim inf𝑛→∞𝑎𝑛=lim𝑘→∞inf{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}

が成立する。

また、定義からlim inf𝑎𝑛≤lim sup𝑎𝑛である。 この等号が成立するための条件が極限が存在することになる。

命題 8

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを拡大実数列とする。

  • (𝑎𝑛)が収束するならば、lim inf𝑎𝑛=lim sup𝑎𝑛=lim𝑎𝑛である。
  • lim inf𝑎𝑛=lim sup𝑎𝑛ならば(𝑎𝑛)はその値に収束する。

証明

前半はすぐわかるので証明を省略する。 後半について任意の𝑘∈ℕに対して

inf{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}≤𝑎𝑘≤sup{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}

であり最左辺と最右辺がともにlim inf𝑎𝑛=lim sup𝑎𝑛に収束するので、 はさみうちの原理より𝑎𝑛→lim inf𝑎𝑛=lim sup𝑎𝑛である。

命題 9

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕと(𝑏𝑛)𝑛∈ℕを十分大きい任意の𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛≤𝑏𝑛を満たす拡大実数列とする。 この時、以下が成り立つ。

  • lim sup𝑎𝑛≤lim sup𝑏𝑛.
  • lim inf𝑎𝑛≤lim inf𝑏𝑛.

この命題は命題 7 を一般化したものになっている。

証明

上極限・下極限の定義から容易に証明できるので詳細は省略する。

命題 10

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを拡大実数列とするとき、以下が成り立つ。

  • 𝑎𝑛𝑘→lim sup𝑎𝑛となる部分列(𝑎𝑛𝑘)が存在する。
  • 𝑎𝑛𝑘→lim inf𝑎𝑛となる部分列(𝑎𝑛𝑘)が存在する。

証明

上極限のみ示す。 lim sup𝑛→∞𝑎𝑛が+∞でないつまり有限の実数の場合を証明する。 各𝑘∈ℕに対して実数𝑏𝑘=lim sup𝑎𝑛−1𝑘+1を定めると𝑏𝑘→lim sup𝑎𝑛であり、𝑏𝑘<sup{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}であることに注意する。 よって𝑏𝑘<𝑎𝑛となる𝑘以上の𝑛∈が存在するので、自然数列𝑛𝑘を

𝑛𝑘+1=min{𝑛∈ℕ|𝑏𝑘+1<𝑎𝑛,𝑛≥𝑛𝑘+1>𝑛𝑘},𝑛0=min{𝑛∈ℕ|𝑏0<𝑎𝑛}

で定義すると、(𝑎𝑛𝑘)は(𝑎𝑛)の部分列であり、

𝑏𝑘<𝑎𝑛𝑘≤sup{𝑎𝑛|𝑛∈ℕ,𝑛≥𝑘}

を満たす。 最左辺も最右辺もlim sup𝑛→∞𝑎𝑛に収束するので、はさみうちの原理より部分列(𝑎𝑛𝑘)もlim sup𝑛→∞𝑎𝑛に収束する。

lim sup𝑛→∞𝑎𝑛=+∞の場合は𝑏𝑘=𝑘として同じようなことをすればよい。 下極限についても同様に証明できる(詳細省略)。

特に次が従う。

定理 11 (ボルツァーノ・ワイエルシュトラスの定理)

有界な実数列は収束する部分列を持つ。

証明

実数列(𝑎𝑛)の上極限lim sup𝑎𝑛はその定義から(𝑎𝑛)が有界だと±∞でないことがわかる。 よって、命題 10 を用いれば(𝑎𝑛)は実数lim sup𝑎𝑛に収束する部分列が存在することがわかるので、定理が示された。

定理 12

(𝑎𝑛)𝑛∈ℕを数列、𝑎を数とする。 もし(𝑎𝑛)の任意の部分列(𝑎𝑛𝑘)が𝑎に部分列収束する、つまり𝑎に収束する部分列(𝑎𝑛𝑘𝑙)が存在するとき、(𝑎𝑛)は𝑎に収束する。

証明

実数列(|𝑎𝑛−𝑎|)𝑛を考えると命題 10 より上極限lim sup𝑛|𝑎𝑛−𝑎|に収束する部分列(|𝑎𝑛𝑘−𝑎|)𝑘が取れる。 仮定より(𝑎𝑛𝑘)𝑘は𝑎に部分列収束するので|𝑎𝑛𝑘𝑙−𝑎|→0となる(|𝑎𝑛𝑘−𝑎|)𝑘の部分列(|𝑎𝑛𝑘𝑙−𝑎|)𝑙が存在する。 (|𝑎𝑛𝑘𝑙−𝑎|)𝑙はlim sup𝑛|𝑎𝑛−𝑎|にも収束すると言え、極限の一意性からlim sup𝑛|𝑎𝑛−𝑎|=0である。 したがって、0≤lim inf𝑛|𝑎𝑛−𝑎|≤lim sup𝑛|𝑎𝑛−𝑎|=0より、(|𝑎𝑛−𝑎|)𝑛は0に収束し、つまり(𝑎𝑛)は𝑎に収束する。

以上の内容をもとに漸化式で定まる数列の極限について一般論を述べる。

定理 13

𝐼を実数の集合、𝐹=𝐹(𝑎,𝑛), 𝐺=𝐺(𝑎)を関数とする。

  • 𝐼, 𝐹, 𝐺が

    1. 任意の𝑎∈𝐼と𝑛∈ℕに対して𝐹(𝑎,𝑛)∈𝐼、つまり𝐹(𝐼,ℕ)⊂𝐼を満たす。
    2. 𝐼は上に有界である。
    3. 任意の𝑎∈𝐼と𝑛∈ℕに対して𝑎≥𝐹(𝑎,𝑛)である。
    4. 任意の(𝑎𝑛)𝑛∈ℕ (𝑎𝑛∈𝐼)と𝑎∈𝐼に対して𝑎𝑛→𝑎⟹𝐹(𝑎𝑛,𝑛)→𝐺(𝑎)となる。
    5. 𝑎=𝐺(𝑎)を満たす𝑎∈𝐼は一意である。

    を満たす時、漸化式𝑎𝑛+1=𝐹(𝑎𝑛,𝑛)によって任意の𝑎0∈𝐼に対して数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕ (𝑎𝑛∈𝐼)が定義でき、(𝑎𝑛)は上に有界かつ単調増加より収束し極限を𝑎とおくと、𝑎は極限方程式𝑎=𝐺(𝑎)の一意解であり𝑎=max𝐼である。

  • 𝐼, 𝐹, 𝐺が

    1. 任意の𝑎∈𝐼と𝑛∈ℕに対して𝐹(𝑎,𝑛)∈𝐼、つまり𝐹(𝐼,ℕ)⊂𝐼を満たす。
    2. 𝐼は下に有界である。
    3. 任意の𝑎∈𝐼と𝑛∈ℕに対して𝑎≤𝐹(𝑎,𝑛)である。
    4. 任意の(𝑎𝑛)𝑛∈ℕ (𝑎𝑛∈𝐼)と𝑎∈𝐼に対して𝑎𝑛→𝑎⟹𝐹(𝑎𝑛,𝑛)→𝐺(𝑎)となる。
    5. 𝑎=𝐺(𝑎)を満たす𝑎∈𝐼は一意である。

    を満たす時、漸化式𝑎𝑛+1=𝐹(𝑎𝑛,𝑛)によって任意の𝑎0∈𝐼に対して数列(𝑎𝑛)𝑛∈ℕ (𝑎𝑛∈𝐼)が定義でき、(𝑎𝑛)は下に有界かつ単調減少より収束し極限を𝑎とおくと、𝑎は極限方程式𝑎=𝐺(𝑎)の一意解であり𝑎=min𝐼である。

注意 14

三つ目の仮定は一般には外せない。 例えば𝐼=[−1,1], 𝐹(𝑎,𝑛)=𝐺(𝑎)=−𝑎とおくと、三番目以外の仮定を満たすが、 𝑎𝑛=(−1)𝑛𝑎0となり𝑎0≠0のとき(𝑎𝑛)は発散する。

数列の極限の最後に次のような極限に関する定理を紹介する。

定理 15

数列(𝑎𝑛)𝑛=1∞が𝑎に収束するとする。 この時、

𝑎1+…+𝑎𝑛𝑛→𝑎(𝑛→∞)

が成り立つ。

注意 16

(𝑎𝑛)𝑛=1∞が±∞に発散する時でも同様の結果が成り立つ。

この定理の証明にはある程度極限の定義に立ち戻る必要がある。

証明

三角不等式より𝑛=1,2,3,…に対して、

|𝑎1+…+𝑎𝑛𝑛−𝑎|=|(𝑎1−𝑎)+…+(𝑎𝑛−𝑎)|𝑛≤|𝑎1−𝑎|+…+|𝑎𝑛−𝑎|𝑛

であることに注意する。 𝜀>0に対して、𝑎𝑛→𝑎であることから、𝑁以上のすべての𝑛=1,2,3,…に対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝜀となるような𝑁=1,2,3,…が存在するので、𝑛=𝑁,…に対して、

|𝑎1+…+𝑎𝑛𝑛−𝑎|<|𝑎1−𝑎|+…+|𝑎𝑁−𝑎|+(𝑛−𝑁)𝜀𝑛=𝜀+|𝑎1−𝑎|+…+|𝑎𝑁−𝑎|−𝑁𝜀𝑛

である。 ここで𝑛→∞とすると最右辺は𝜀に収束するので、

lim sup𝑛→∞|𝑎1+…+𝑎𝑛𝑛−𝑎|≤𝜀

で、𝜀は任意の正の数なので、ほしかった極限の式が得られる。

関数の極限

この節では実数の集合𝑋上で定義された実数値関数𝑓:𝑋→ℝを考える。 この時、𝜀論法により𝑓の極限を定義する。 𝑓の極限を定義するにあたって、実数𝑎は任意の正の数𝛿に対して、0<|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす𝑥∈𝑋の存在を暗に仮定している。 このような𝑎を𝑋の極限点という。 𝑋として閉区間から有限個の点を取り除いて得られる集合を想定していてその場合は𝑎はもとの閉区間の点なら何でもよいが、 {1𝑛|𝑛=1,2,3,…}のような集合の場合は極限点は0のみでありそれ以外の点では極限を考えられないことに注意する。

定義 1 (関数の極限)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数、𝑎を𝑋の極限点、𝑙を実数とする。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎で実数𝑙に収束するあるいは𝑙が𝑓(𝑥)の𝑥→𝑎での極限であるとは

任意の𝜀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、0<|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝜀>0,∃𝛿>0,∀𝑥∈𝑋,0<|𝑥−𝑎|<𝛿⟹|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀.

この時、𝑓(𝑥)→𝑙 (𝑥→𝑎)やlim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=𝑙と書く。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎で正の無限大に発散するとは

任意の𝑀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、0<|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して𝑓(𝑥)>+𝑀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝑀>0,∃𝛿>0,∀𝑥∈𝑋,0<|𝑥−𝑎|<𝛿⟹𝑓(𝑥)>+𝑀.

この時、𝑓(𝑥)→+∞ (𝑥→𝑎)やlim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=+∞と書く。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎で負の無限大に発散するとは

任意の𝑀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、0<|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して𝑓(𝑥)<−𝑀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝑀>0,∃𝛿>0,∀𝑥∈𝑋,0<|𝑥−𝑎|<𝛿⟹𝑓(𝑥)←𝑀.

この時、𝑓(𝑥)→−∞ (𝑥→𝑎)やlim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=−∞と書く。

ここで「ある𝛿>0が存在して、0<|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して」の部分はしばしば「𝑎でなく十分𝑎に近い任意の𝑥∈𝑋に対して」と略し、論理記号では∀𝑥∈𝑋,0<|𝑥−𝑎|≪1と表す。

𝑓(𝑥)→𝑙は|𝑓(𝑥)−𝑙|→0と同値である。

定義 2 (関数の無限大での極限)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数、𝑙を実数とする。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→+∞で実数𝑙に収束するあるいは𝑙が𝑓(𝑥)の𝑥→+∞での極限であるとは

任意の𝜀>0に対して、ある𝑁>0が存在して、𝑥>+𝑁を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝜀>0,∃𝑁>0,∀𝑥∈𝑋,𝑥>+𝑁⟹|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀.

この時、𝑓(𝑥)→𝑙 (𝑥→+∞)やlim𝑥→+∞𝑓(𝑥)=𝑙と書く。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→+∞で正の無限大に発散するとは

任意の𝑀>0に対して、ある𝑁>0が存在して、𝑥>+𝑁を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して𝑓(𝑥)>+𝑀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝑀>0,∃𝑁>0,∀𝑥∈𝑋,𝑥>+𝑁⟹𝑓(𝑥)>+𝑀.

この時、𝑓(𝑥)→+∞ (𝑥→+∞)やlim𝑥→+∞𝑓(𝑥)=+∞と書く。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→+∞で負の無限大に発散するとは

任意の𝑀>0に対して、ある𝑁>0が存在して、𝑥>+𝑁を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して𝑓(𝑥)<−𝑀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝑀>0,∃𝑁>0,∀𝑥∈𝑋,𝑥>+𝑁⟹𝑓(𝑥)<−𝑀.

この時、𝑓(𝑥)→−∞ (𝑥→+∞)やlim𝑥→+∞𝑓(𝑥)=−∞と書く。

𝑥→−∞での極限は同様にして定義される(詳細省略)。

ここで「ある𝑁>0が存在して、𝑥>+𝑁を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して」の部分はしばしば「十分大きい任意の𝑥∈𝑋に対して」と略し、論理記号では∀𝑥∈𝑋,𝑥≫+0と表す。 省略してしまったが「ある𝑁>0が存在して、𝑥<−𝑁を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して」の部分はしばしば「十分小さい任意の𝑥∈𝑋に対して」と略し、論理記号では∀𝑥∈𝑋,𝑥≪−0と表す。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎で(𝑎=±∞も含む)何らかの実数に収束する時𝑓(𝑥)は𝑥→𝑎で収束するといい、そうでない時は発散するという。 収束せず正の無限大にも負の無限大にも発散しない時、𝑓(𝑥)は𝑥→𝑎で振動するという。

数列同様、極限は一意であることに注意する。

また、数列の時同様以下が成立する。

命題 3 (はさみうちの原理)

関数𝑓, 𝑔, ℎが、𝑎でなく十分𝑎に近い任意の𝑥∈𝑋に対して

𝑓(𝑥)≤ℎ(𝑥)≤𝑔(𝑥)

とlim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=lim𝑥→𝑎𝑔(𝑥)=𝑙が成り立つ時、 ℎ(𝑥)→𝑙 (𝑥→𝑎)である。

系として関数𝑓に対して、𝑎でなく十分𝑎に近い任意の𝑥∈𝑋に対して

|𝑓(𝑥)−𝑙|≤𝑔(𝑥)

で𝑥→𝑎で𝑔(𝑥)→0となる実数値関数𝑔が存在する時、 𝑓(𝑥)→𝑙 (𝑥→𝑎)である。

命題 4 (極限と演算)

関数𝑓, 𝑔が𝑥→𝑎で𝑓(𝑥)→𝑙, 𝑔(𝑥)→𝑚を満たしているとする(𝑎=±∞も含む)。 この時、以下が成り立つ。

  1. 𝑓(𝑥)+𝑔(𝑥)→𝑙+𝑚.
  2. 𝑓(𝑥)−𝑔(𝑥)→𝑙−𝑚.
  3. 𝑓(𝑥)𝑔(𝑥)→𝑙𝑚.
  4. 𝑚≠0の時𝑓(𝑥)𝑔(𝑥)→𝑙𝑚.
  5. |𝑓(𝑥)|→|𝑙|.
  6. max{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}→max{𝑙,𝑚}.
  7. min{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}→min{𝑙,𝑚}.

なお、これらは不定形以外なら𝑙,𝑚=±∞でもよい。

関数の極限が数列のそれと大きく異なる点の一つに極限を取る方向が一通りではないことがある。 先述の極限の定義は点に近づける様々な方向をまとめて考えているが、ここでは数直線の右側(正の側)からと左側(負の側)からとで分ける。

右側から近づけるために、実数𝑎が任意の正の数𝛿に対して、𝑎<𝑥<𝑎+𝛿を満たす𝑥∈𝑋が存在するとき、𝑎を𝑋の右側極限点といい、 左側から近づけるために、実数𝑎が任意の正の数𝛿に対して、𝑎−𝛿<𝑥<𝑎を満たす𝑥∈𝑋が存在するとき、𝑎を𝑋の左側極限点ということにする。

定義 5 (片側極限)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数、𝑎を𝑋の右側極限点、𝑙を実数とする。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎+で実数𝑙に収束するあるいは𝑙が𝑓(𝑥)の𝑥→𝑎+での右側極限であるとは

任意の𝜀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、𝑎<𝑥<𝑎+𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀が成り立つ

ことをいう。 なお、この条件を論理記号で書くと以下になる。

∀𝜀>0,∃𝛿>0,∀𝑥∈𝑋,𝑎<𝑥<𝑎+𝛿⟹|𝑓(𝑥)−𝑙|<𝜀.

この時、𝑓(𝑥)→𝑙 (𝑥→𝑎+)やlim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)=𝑙と書く。

関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎+で正の無限大に発散する(𝑓(𝑥)→+∞ (𝑥→𝑎+)やlim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)=+∞)ことは同様に定義される(詳細省略)。 関数𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎+で負の無限大に発散する(𝑓(𝑥)→−∞ (𝑥→𝑎+)やlim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)=−∞)ことは同様に定義される(詳細省略)。

𝑎を𝑋の左側極限点とするとき𝑥→𝑎−での極限(左側極限)は同様にして定義される(詳細省略)。

右側極限点かつ左側極限点な点を𝑋の両側極限点という。 両側極限点は極限点であることに注意する。 次の命題によって、通常の極限を求めるには右側極限と左側極限が一致することを示せばよい。

命題 6

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数、𝑎を𝑋の両側極限点とする。 極限lim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)が存在するための必要十分条件は右側極限lim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)と左側極限lim𝑥→𝑎−𝑓(𝑥)が存在して両者の値が一致することである。 またこの時、

lim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=lim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)=lim𝑥→𝑎−𝑓(𝑥)

が成り立つ。

証明

極限の定義からわかる(詳細省略)。

連続関数

関数に対してそのグラフがつながっているという連続性は極限を使って定義される。

定義 1 (連続性)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数として、𝑎を𝑋の極限点であり𝑋は𝑎を元として含むとする。 ここで𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎で𝑓(𝑎)に収束する、つまり

lim𝑥→𝑎𝑓(𝑥)=𝑓(𝑎)

の時、関数𝑓(𝑥)は点𝑥=𝑎であるいは関数𝑓は点𝑎で連続であるという。

同様に、𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数として、𝑎を𝑋の右側極限点であり𝑋は𝑎を元として含むとする。 ここで𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎+で𝑓(𝑎)に収束する、つまり

lim𝑥→𝑎+𝑓(𝑥)=𝑓(𝑎)

の時、関数𝑓(𝑥)は点𝑥=𝑎であるいは関数𝑓は点𝑎で右連続であるという。

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数として、𝑎を𝑋の左側極限点であり𝑋は𝑎を元として含むとする。 ここで𝑓(𝑥)が𝑥→𝑎−で𝑓(𝑎)に収束する、つまり

lim𝑥→𝑎−𝑓(𝑥)=𝑓(𝑎)

の時、関数𝑓(𝑥)は点𝑥=𝑎であるいは関数𝑓は点𝑎で左連続であるという。

注意 2

集合𝑋上の関数𝑓(𝑥)が点𝑥=𝑎で連続であることをまとめなおすと

任意の𝜀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の𝑥∈𝑋に対して(十分𝑎に近い任意の𝑥∈𝑋に対して)|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|<𝜀が成り立つ

となる。

関数の極限の性質を引き継いで連続性について以下が成立する。

命題 3 (連続と演算)

関数𝑓(𝑥), 𝑔(𝑥)が点𝑥=𝑎で連続とする。 この時、点𝑥に対して以下の値を対応させる関数も点𝑥=𝑎で連続である。

  1. 𝑓(𝑥)+𝑔(𝑥).
  2. 𝑓(𝑥)−𝑔(𝑥).
  3. 𝑓(𝑥)𝑔(𝑥).
  4. 𝑔(𝑎)≠0の時、𝑓(𝑥)𝑔(𝑥).
  5. |𝑓(𝑥)|.
  6. max{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}.
  7. min{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}.

右連続・左連続についても同様のことが成り立つ。

命題 4

関数𝑓(𝑥)が両側極限点𝑥=𝑎で連続であるための必要十分条件は関数𝑓(𝑥)が点𝑥=𝑎で右連続かつ左連続であることである。

命題 5 (連続と合成関数)

関数𝑓(𝑥)が点𝑥=𝑎で連続で関数𝑔(𝑦)が点𝑦=𝑓(𝑎)で連続である時、 合成関数𝑔(𝑓(𝑥))は点𝑥=𝑎で連続である。

次の命題は連続性が点の列を表す数列(点列)を使った表現で特徴づけられることを主張する。

命題 6 (点列連続性)

関数𝑓(𝑥)が点𝑥=𝑎で連続であることは

𝑎に収束する任意の点列(𝑎𝑛)に対して𝑓(𝑎𝑛)→𝑓(𝑎)が成り立つ

ことと同値である。

証明

𝑓(𝑥)が𝑥=𝑎で連続として、𝑎に収束する点列(𝑎𝑛)を考える。 𝜀>0に対して、連続性からある𝛿>0が存在して|𝑥−𝑎|<𝛿を満たす任意の点𝑥に対して|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|<𝜀である。 さらにこの𝛿>0に対して、数列の収束から𝑁∈ℕが存在して𝑛≥𝑁を満たす任意の𝑛∈ℕに対して|𝑎𝑛−𝑎|<𝛿である。 よって、𝑥として𝑎𝑛を考えることで、十分大きいすべての𝑛に対して|𝑓(𝑎𝑛)−𝑓(𝑎)|<𝜀、つまり𝑓(𝑎𝑛)→𝑓(𝑎)を得る。

逆に𝑎に収束する任意の点列(𝑎𝑛)に対して𝑓(𝑎𝑛)→𝑓(𝑎)のとき、𝑓の連続性を示すが、背理法で連続でなかったとする。 この時、ある𝜀>0が存在して、任意の𝛿>0に対して|𝑥−𝑎|<𝛿かつ|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|≥𝜀となる点𝑥が存在する。 ここで𝑛=1,2,3,…ごとに𝛿=1𝑛を考えて上記の条件を満たす𝑥が存在することからそのうち一つを𝑎𝑛とおく。 そうして点列(𝑎𝑛)𝑛=0∞を定めるとき、|𝑎𝑛−𝑎|<1𝑛なので(𝑎𝑛)は𝑎に収束する。 一方で|𝑓(𝑎𝑛)−𝑓(𝑎)|≥𝜀より(𝑓(𝑎𝑛))は𝑓(𝑎)に収束しないので仮定に矛盾する、よって𝑓(𝑥)は𝑥=𝑎で連続である。

この命題の前半部分は特に重要で以降の議論で頻繁に用いられる。 後半部分はこのテキストではあまり用いられないが、連続性を証明するときに便利である。

集合上のすべての点で連続な関数を連続関数という。

定義 7 (連続関数)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数として、𝑋の点はすべて𝑋の極限点であるとする。 ここで、すべての点𝑎∈𝑋で𝑓が連続である時、関数𝑓は集合𝑋上の連続関数であるという。

注意 8

「𝑋の点はすべて𝑋の極限点である」を満たす集合𝑋として区間やいくつかの区間の和集合が挙げられる。

例 9

𝑐を実数定数として、定数関数𝑓(𝑥)=𝑐と恒等関数𝑓(𝑥)=𝑥はともにℝ上の連続関数である。

直ちに以下が成立する。

命題 10 (連続関数と演算)

関数𝑓, 𝑔を集合𝑋上の連続関数とする。 この時𝑥∈𝑋に対して以下の値を対応させる関数も集合𝑋で連続である。

  1. 𝑓(𝑥)+𝑔(𝑥).
  2. 𝑓(𝑥)−𝑔(𝑥).
  3. 𝑓(𝑥)𝑔(𝑥).
  4. すべての𝑥∈𝑋で𝑔(𝑥)≠0の時、𝑓(𝑥)𝑔(𝑥).
  5. |𝑓(𝑥)|.
  6. max{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}
  7. min{𝑓(𝑥),𝑔(𝑥)}

命題 11 (連続関数の合成)

関数𝑓(𝑥)が集合𝑋で連続で関数𝑔(𝑦)が集合𝑌⊃𝑓(𝑋)で連続である時、 合成関数𝑔(𝑓(𝑥))は集合𝑋で連続である。

中間値の定理、最大値最小値定理、逆関数の定理

ここでは有界閉区間上の連続関数特有の定理として中間値の定理と最大値最小値定理を示す。

定理 1 (中間値の定理)

関数𝑓を有界閉区間[𝑎,𝑏]上の連続関数とする。 この時、任意のmin{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}≤𝑦≤max{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}に対して

𝑓(𝑥)=𝑦,𝑎≤𝑥≤𝑏

となる点𝑥が存在する。

また、min{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}<𝑦<max{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}の時は𝑎<𝑥<𝑏と取れる。

系 1.1 (不動点型の中間値の定理)

関数𝑓を有界閉区間[𝑎,𝑏]からそこへの連続関数とする(つまり𝑓([𝑎,𝑏])⊂[𝑎,𝑏]である)。 この時、𝑥=𝑓(𝑥)を満たす不動点𝑥∈[𝑎,𝑏]が存在する。

定理 2 (最大値最小値定理)

関数𝑓を有界閉区間[𝑎,𝑏]上の連続関数とする。 この時、関数𝑓は[𝑎,𝑏]上で最大と最小を持つ。

この二つの定理はともに区間を左と右に二等分し、所望の点(中間値の定理ならば𝑥、最大値最小値定理ならば最大点・最小点)が入る区間を選ぶという操作を繰り返し行い一点に縮小させるという論法で証明される。 次の補題はその議論を支えるものである。

補題 3 (区間縮小法)

実数列(𝑎𝑛)と(𝑏𝑛)が各𝑛∈ℕに対して𝑎𝑛≤𝑎𝑛+1≤𝑏𝑛+1≤𝑏𝑛と|𝑏𝑛−𝑎𝑛|→0を満たすとする。 この時𝑎𝑛→𝑥, 𝑏𝑛→𝑥となる実数𝑥が存在する。

特に(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)を、各𝑛∈ℕに対して𝑐𝑛=𝑎𝑛+𝑏𝑛2として𝑎𝑛+1=𝑎𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑐𝑛または𝑎𝑛+1=𝑐𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑏𝑛が成立するように定義する時、𝑎𝑛→𝑥, 𝑏𝑛→𝑥となる実数𝑥が存在する。

証明

仮定から(𝑎𝑛)は単調増加かつ上に有界なので極限𝑎が存在し、(𝑏𝑛)は単調減少かつ下に有界なので極限𝑏が存在する。 ここで|𝑏𝑛−𝑎𝑛|→|𝑏−𝑎|であるが、もう一つの仮定より𝑎=𝑏であり、これを𝑥とおけばよい。

後半部分は(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)の定義から𝑎𝑛≤𝑎𝑛+1≤𝑏𝑛+1≤𝑏𝑛と|𝑏𝑛−𝑎𝑛|=12𝑛|𝑏−𝑎|→0が言えるので𝑥が存在することが示される。

証明 (中間値の定理の証明)

𝑓(𝑎)≤𝑓(𝑏)の場合を示す。 𝑓(𝑎)≤𝑦≤𝑓(𝑏)とする。 ここで(𝑎𝑛)𝑛=0∞, (𝑏𝑛)𝑛=0∞を次のように定める。 まず、𝑎0=𝑎, 𝑏0=𝑏とする。 𝑛=0,1,2,3,…に対して𝑎𝑛, 𝑏𝑛が定義できた時𝑐𝑛=𝑎𝑛+𝑏𝑛2として、

  • 𝑓(𝑐𝑛)≥𝑦の時、𝑎𝑛+1=𝑎𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑏𝑛とおき、
  • 𝑓(𝑐𝑛)<𝑦の時、𝑎𝑛+1=𝑐𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑎𝑛とおく。

この時、常に𝑓(𝑎𝑛)≤𝑦≤𝑓(𝑏𝑛)であり、補題より(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)はともにある𝑎≤𝑥≤𝑏に収束する。 よって𝑓が連続関数であることから𝑓(𝑥)≤𝑦≤𝑓(𝑥)より、ほしかった式𝑓(𝑥)=𝑦を得る。

𝑓(𝑎)≥𝑓(𝑏)の場合も同様に示される。 min{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}<𝑦<max{𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)}の時は𝑥≠𝑎,𝑏なので𝑎<𝑥<𝑏と取れる。

注意 4

この証明は方程式𝑓(𝑥)=𝑦の解の構成の計算可能なアルゴリズムにもなっており、二分法と呼ばれる。

証明 (最大値最小値定理の証明)

最大を持つことを示す。 ここで(𝑎𝑛)𝑛=0∞, (𝑏𝑛)𝑛=0∞を次のように定める。 まず、𝑎0=𝑎, 𝑏0=𝑏とする。 𝑛=0,1,2,3,…に対して𝑎𝑛, 𝑏𝑛が定義できた時𝑐𝑛=𝑎𝑛+𝑏𝑛2として、

  • sup[𝑎𝑛,𝑐𝑛]𝑓≥sup[𝑐𝑛,𝑏𝑛]𝑓の時、𝑎𝑛+1=𝑎𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑐𝑛とおき、
  • sup[𝑎𝑛,𝑐𝑛]𝑓<sup[𝑐𝑛,𝑏𝑛]𝑓の時、𝑎𝑛+1=𝑐𝑛, 𝑏𝑛+1=𝑏𝑛とおく。

この時、常にsup[𝑎𝑛,𝑏𝑛]𝑓=sup[𝑎,𝑏]𝑓であり、補題より(𝑎𝑛), (𝑏𝑛)はともにある𝑎≤𝑥≤𝑏に収束する。

ここで𝑓が連続関数であることから任意の𝜀>0に対して十分𝑥に近い任意の𝑥′∈[𝑎,𝑏]に対して|𝑓(𝑥′)−𝑓(𝑥)|<𝜀より、 ある𝑛=0,1,2,3,…が存在して、任意の𝑥′∈[𝑎𝑛,𝑏𝑛]に対して𝑓(𝑥′)<𝑓(𝑥)+𝜀である。 よってsup[𝑎,𝑏]𝑓≤𝑓(𝑥)+𝜀で𝜀は任意よりsup[𝑎,𝑏]𝑓≤𝑓(𝑥)で関数𝑓は点𝑥で最大になることが示された。

最大を持つことも同様に示される。

例 5

𝑥についての方程式𝑥3+𝑥−1=0を考える。 𝑓(𝑥)=𝑥3+𝑥−1とおくとこれは連続関数で、𝑓(0)=−1<0, 𝑓(1)=1>0より中間値の定理から𝑓(𝑥)=0は少なくとも0と1の間に実数解をもつ。

実数に対して実数値を対応させる関数が逆関数をもつことを保証するのが以下に定義する(狭義)単調性である。

定義 6 (関数の単調性)

𝑓を区間𝐼上の実数値関数とする。

  • 任意の𝑎<𝑏を満たす𝑎,𝑏∈𝐼に対して𝑓(𝑎)<𝑓(𝑏)が成立するとき𝑓は𝐼上で狭義単調増加するという。
  • 任意の𝑎<𝑏を満たす𝑎,𝑏∈𝐼に対して𝑓(𝑎)≤𝑓(𝑏)が成立するとき𝑓は𝐼上で広義単調増加するという。
  • 任意の𝑎<𝑏を満たす𝑎,𝑏∈𝐼に対して𝑓(𝑎)>𝑓(𝑏)が成立するとき𝑓は𝐼上で狭義単調減少するという。
  • 任意の𝑎<𝑏を満たす𝑎,𝑏∈𝐼に対して𝑓(𝑎)≥𝑓(𝑏)が成立するとき𝑓は𝐼上で広義単調減少するという。

広義単調増加・広義単調減少の「広義」は省略される。

定理 7 (単調関数の逆関数)

𝑓を有界閉区間[𝑎,𝑏]上の連続関数とする。

  • 𝑓が[𝑎,𝑏]上で狭義単調増加するとき、逆関数𝑓−1が有界閉区間[𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)]上の狭義単調増加する連続関数として存在する。
  • 𝑓が[𝑎,𝑏]上で狭義単調減少するとき、逆関数𝑓−1が有界閉区間[𝑓(𝑏),𝑓(𝑎)]上の狭義単調減少する連続関数として存在する。

証明

𝑓が狭義単調増加するとき示す。 𝑓(𝑎)≤𝑦≤𝑓(𝑏)を満たす点𝑦に対して中間値の定理より𝑓(𝑥)=𝑦となる𝑎≤𝑥≤𝑏が存在する。 次にこのような𝑥は一意であることを示す。 もし𝑓(𝑥)=𝑓(𝑥′)=𝑦となる2点𝑥,𝑥′∈[𝑎,𝑏]が存在して𝑥≠𝑥′だったとする。 ここで𝑓が狭義単調増加することから𝑥<𝑥′の場合は𝑓(𝑥)<𝑓(𝑥′)となり矛盾、𝑥>𝑥′の場合は𝑓(𝑥)>𝑓(𝑥′)となりやはり矛盾である。 よって𝑥=𝑥′なので、𝑓(𝑥)=𝑦を満たす𝑥は一意に存在し𝑓−1(𝑦)とおいて[𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)]上の関数𝑓−1を得る。 𝑓−1が狭義単調増加であることは同様の議論をすることで証明できる。 つまり、𝑦<𝑦′∈[𝑓(𝑎),𝑓(𝑏)]として𝑓−1(𝑦)≥𝑓−1(𝑦′)だったとすると、𝑓の単調増加性より𝑦=𝑓(𝑓−1(𝑦))≤𝑓(𝑓−1(𝑦′))=𝑦′で矛盾するので、𝑓−1(𝑦)<𝑓−1(𝑦′)である。

一様連続性

連続関数は点𝑎と𝜀>0ごとに𝛿>0の存在を要請していたが、 条件を強めて𝛿が𝑎によらず一つで済む場合を一様連続という。

定義 1 (一様連続関数)

𝑓を実数の集合𝑋上で定義された実数値関数として、𝑋の点はすべて𝑋の極限点であるとする。 ここで、任意の𝜀>0に対して、ある𝛿>0が存在して、|𝑥−𝑦|<𝛿を満たす任意の𝑥,𝑦∈𝑋に対して|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑦)|<𝜀が成り立つ時、関数𝑓は集合𝑋上一様連続または𝑓は𝑋上の一様連続関数であるという。

一様連続関数は連続関数であることに注意する。

例 2

  • 一次関数𝑓(𝑥)=𝑥はℝ上の連続関数であり一様連続関数でもある。
  • 二次関数𝑓(𝑥)=𝑥2はℝ上の連続関数であるが一様連続関数ではない。 二次関数は有界閉区間[𝑎,𝑏]上では一様連続関数である。

一様連続性は今後の議論を展開する上で重要な性質であるが、連続関数と違って積で閉じているわけではなく確認が難しい。 しかしながらハイネ・カントールの定理などと呼ばれる次の定理が知られている。

定理 3 (有界閉区間上の連続関数)

有界閉区間[𝑎,𝑏]上の連続関数𝑓は[𝑎,𝑏]上一様連続である。

証明

𝑓が一様連続でないと仮定すると、ある𝜀>0が存在して任意の𝛿>0に対して𝑥,𝑦∈[𝑎,𝑏], |𝑥−𝑦|<𝛿が存在して|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑦)|≥𝜀である。 ここで𝑛=1,2,3,…に対して𝛿=𝑛−1として取れば、𝑥𝑛,𝑦𝑛∈[𝑎,𝑏]が存在して|𝑥𝑛−𝑦𝑛|<𝑛−1, |𝑓(𝑥𝑛)−𝑓(𝑦𝑛)|≥𝜀が成り立つ。 [𝑎,𝑏]は有界なのでボルツァーノ・ワイエルシュトラスの定理より部分列を取れば数列(𝑥𝑛), (𝑦𝑛)は収束し極限をそれぞれ𝑥̄, 𝑦̄とおくと、|𝑥𝑛−𝑦𝑛|<𝑛−1→0より𝑥̄=𝑦̄である。 また、[𝑎,𝑏]は閉区間より𝑥̄=𝑦̄∈[𝑎,𝑏]もわかる。 ここで𝑓は𝑥̄=𝑦̄で連続より、ある𝛿>0が存在して任意の𝑥∈[𝑎,𝑏]に対して|𝑥−𝑥̄|<𝛿ならば|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑥̄)|<𝜀2が成り立つことに注意する。 𝑛が大きいと|𝑥𝑛−𝑥̄|,|𝑦𝑛−𝑦̄|<𝛿となるので、そのような𝑛に対して三角不等式より

𝜀≤|𝑓(𝑥𝑛)−𝑓(𝑦𝑛)|≤|𝑓(𝑥𝑛)−𝑓(𝑥̄)|+|𝑓(𝑥̄)−𝑓(𝑦̄)|+|𝑓(𝑦̄)−𝑓(𝑦𝑛)|<𝜀

となり矛盾が導かれた。 よって関数𝑓は[𝑎,𝑏]上一様連続である。

連続性の度合い

実数の集合𝑋上の関数𝑓(𝑥)と点𝑎∈𝑋に対して

𝜔(𝑟)=sup{|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)||𝑥∈𝑋,|𝑥−𝑎|≤𝑟}

で定義される関数𝜔(𝑟)を考える。 この関数は[0,∞)上定義された非負値関数であり𝜔(0)=0で𝑟が大きくなると上限を取る𝑥の範囲が広くなるので広義単調増加し、 定義から任意の𝑥∈𝑋に対して

|𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|≤𝜔(|𝑥−𝑎|)

が成立することわかる。

この式で連続性の特徴づけをするのが連続性の度合いである。

定義 1 (度合い関数)

条件

𝜔(𝑟)→0(𝑟→0+)

を満たす[0,∞)上で定義された非負値の広義単調増加関数𝜔を度合い関数という。

命題 2

𝑓(𝑥)を実数の集合𝑋上の関数とする。

  • 関数𝑓(𝑥)が点𝑥=𝑎∈𝑋で連続であることは度合い関数𝜔が存在して任意の𝑥∈𝑋に対して

    |𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|≤𝜔(|𝑥−𝑎|)

    が成立することと同値である。

  • 関数𝑓(𝑥)が連続関数であることは各𝑎∈𝑋に対して度合い関数𝜔𝑎が存在して任意の𝑥∈𝑋に対して

    |𝑓(𝑥)−𝑓(𝑎)|≤𝜔𝑎(|𝑥−𝑎|)

    が成立することと同値である。

  • 関数𝑓(𝑥)が一様連続関数であることは度合い関数𝜔が存在して任意の𝑥,𝑦∈𝑋に対して

    |𝑓(𝑥)−𝑓(𝑦)|≤𝜔(|𝑥−𝑦|)

    が成立することと同値である。

証明は省略する。

度合い関数を用いれば連続性の条件を𝜀と𝛿を用いることなく簡潔に書くことができ便利であるが、 度合い関数を定義するために実一変数関数の連続性は別途定義する必要がある。